大きな地震が発生した場合、電気・ガス・水道などのライフラインが止まり、復旧するまでには多くの時間を要します。
その中で、帰宅困難な従業員は数日間会社内での生活を余儀なくされる場合があります。
災害発生後は、数日間にわたって物が供給されない事態も考えられるので、滞留生活や復旧活動を効率的・円滑的・衛生的に行うために、非常用食料、水、医薬品、トイレなどの備蓄品の備えが必要不可欠です。
事業復旧までの目標日数を設定し、その期間会社に残留する人員のために、備蓄品の数量を決定しておくことも重要でしょう。